ＳＭＡＰを解散後にジャニーズ事務所から独立し現在は新しい地図として活躍中のＳＭＡＰの元メンバーの稲垣さん、草彅さん、香取さんの３人に対し、民放テレビ局などに３人を出演させないよう圧力をかけていた疑いがあるとして、公正取引委員会は独占禁止法違反につながる恐れがあるとして、公正取引委員会はジャニーズ事務所を注意していたことがわかった。
ジャニーズ事務所は、同社が公正取引委員会から注意を受けたとの報道を受け、７月１７日「テレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません」とのコメントを発表した。
独占禁止法は、企業間の公正、自由な競争を確保することを目的としており、私的独占の禁止、競争関係にある他の会社の事業活動を不当に妨害することを禁止している。
インターネット上では、ジャニーズ事務所による民法テレビ局に対する元ＳＭＰＡへの圧力は誰もが知ることで、今さら感があるとの声も。
一方で、このように公正取引委員会が動いた事実に対しては一定の評価をしている。
奇しくも、ジャニーズ事務所の社長であるジャニー喜多川氏が７月９日に亡くなったばかり。
支柱を失ったジャニーズ事務所は混乱の真っ最中だ。
ジャニー喜多川氏は、解散したＳＭＡＰに対し
「（Ｓ）すばらしい、（Ｍ）ＭＥＭＯＲＩＥＳ、（Ａ）ありがとう、（Ｐ）ＰＯＷＥＲ。一人一人やっていける自信がついていると思う。こんな素晴らしいことはない。僕は絶対、永遠に後押し、バックアップ、応援していくつもり。誰に対しても。それは間違いない！」
とコメントを残している。
今回の民放テレビ局に対するジャニーズ事務所の圧力が事実とすれば、生みの親であるジャニー喜多川氏の思いとは真逆の行動である。
ジャニーズ事務所を退所して以降もテレビＣＭや他メディアなど民法テレビ局以外では引っ張りだこの元ＳＭＡＰの３人。
彼らを普通にどテレビ番組で見ることを誓い将来期待したい。